英語を公用語とする会社が増えているようです。ネットで調べたところ、楽天を始め大手企業の約10%程度が今後英語を社内の公用語にしたいと考えてるようです。
私のように、異文化をビジネス面で研究したものにとっては、日本語と英語の違いがいかに大きなものかがよくわかっているので、英語を公用語にする事はかなり社内コミュニケーションにリスクがあるような気がします。
しかし、グローバル企業を目指す上で、世界の他の国と戦う上で、英語を公用語にしなければならないのでしょうね。
英語をこれまであまり使ってこなかった日本人にとってはたいへんな変革です。実際は、専門商社など海外との取引をメインとする企業でない限り、多くの社員は海外で仕事をしたこともなく、英語で仕事もしたことのない社員がほとんどでしょう。
そういった社員にとっては、社内で英語を使う事はかなり苦痛だと思います。日本に生活している限り、普段、英語を使うことはほとんどありません。スーパーマーケットでも百貨店でも、そして、どこの銀行、病院、サービス機関でも日本語で十分に通じます。
ですので、実は、いくら英語を勉強しても英語を使う機会は、会社以外ではほとんどありません。そうした中で英語を会社の公用語にすると言うのことはかなりたいへんです。
つまり、 いくら勉強しても、会社でしか使えないからです。だからといって、四六時中会社にいるわけも意味にも行きません。
そうした人たちにとって、どうやって対処したらいいのかということは、まさに私が執筆した「何とか乗り切るビジネス」に通じるものがあるような気がします。
特に、ここで宣伝するわけではないのですが、この本では、私がこれまで、海外に行ったことがない、英語を使った仕事をしたことない、そういったスタッフたちに対して、どうやって乗り切るかと言うことを指導した内容です。
つまり、受験英語だけで何とか乗り切るということです。とにかく日本人にとって、特に「英会話」は最も苦手なところです。しかしながら、多くの人達は受験英語で「読み・書き」はかなりやっています。
それを生かさない手はありません。できる限り英会話に持ち込まず、「読み・書き」だけで何とか乗り切るのです。
そのためには、自分が書く英文の文章やレポートについて、より細かく、よりわかりやい構成で書く必要があります。その努力をすることによって、英会話に持ち込まず、メールだけで何とか乗り切ることができるのです。
